必要保障額の目安と簡単な計算について

2021.07.09

もし一家の大黒柱が亡くなった場合はライフプランが大幅に狂う可能性がありますので、残された家族のためにもいくらの保険に入っておけばよいのかを知っておくことをおすすめします。

厳密な必要保障額の計算には専門的な知識が必要になりますが、まずは必要保障額とその計算方法の基本的な考え方を理解し、それを踏まえて自分で簡易的な計算をすれば大きな問題はありません。

この記事では具体的な数字を使って、いくら分の保険に加入すればよいのかをシミュレーションしてみましょう。

必要になるのは主に生活費・住宅費・教育費

遺族の生活に必要なのは主に生活費と住宅費、お子様がいる場合は教育費です。それぞれ順番にみていきましょう。

生活費

生活費には大きく分けて食費・光熱費・雑費の3種類があります。
食費（外食と家食）
光熱費（電気・ガス・水道・固定電話・携帯・通信・ガソリン・新聞）
雑費（衣服・医療・交際費・レジャー費・小遣い・化粧・趣味・その他）

家庭による差が大きいのは雑費です。収入やその人の暮らしぶり、考え方によって雑費は大きく変わってきますが、例えば、夫（30歳）、妻（28歳）、子ども（3歳）の3人家族で月の生活費が30万円として、万が一大黒柱の夫が死亡した場合の遺族の生活は以下の計算式で求められます。

生活費　＝　子どもの独立までの妻子の生活資金（現在の生活費7割）　＋　子どもの独立後の妻の生活資金（現在の生活費5割）

子どもの独立を22歳、妻が86歳まで生きた場合の必要保障額をこの方法で計算してみると1億を超えることになります。
こうした生活費は基本的には遺族年金で補いますが、生活費以外の住宅費用や教育資金は民間の保険で補わなければならないです。肝心の生活費すら遺族年金で賄えない可能性もありますから保険でプラスαの収入を考えておくことはとても大切です。

住宅費

住宅費用は住まいのかたちによって、まず賃貸か持ち家がどうかで大きく異なります。

【賃貸の場合】
一家の主が死亡したあとも同じ家に住み続けたいなら賃料を払い続けなければなりません。これが持ち家と比較した場合の賃貸のデメリットです。仮に家賃12万円のマンションに20年間住むと2,880万円かかります。

【持ち家の場合】
持ち家の場合は、一家の主が死亡すれば住宅ローンの残債はなくなります。ただし、家を維持するための税金や修繕費用はずっと支払わなくてはなりません。その金額は戸建てかマンションかによって異なります。

戸建てにかかる費用：固定資産税&修繕費（屋根・壁・水回り・庭・門など）

マンションにかかる費用：固定資産税&管理費・修繕積立費・共益費・駐車場・修繕費（占有部分）

住まい部分の修繕費に関しては、マンションのほうが水回りなど修繕範囲が狭いので、戸建てよりは安く済むことが多いようです。ただし、マンションは管理費・修繕積立費・共益費など、戸建てよりも多くの費用がかかることに注意が必要です。

管理費・修繕積立費・共益費の3つは物件によってもかなり差があり、長い年月の間には大きな金額差が生じてきます。

これら団体信用生命保険で補えない部分を総合してみると、住宅費用として用意しておくべき金額はざっくり計算して2,000万円ほどといえます。

教育費

進学先によって変動がありますが、子どもひとりあたりにかかる教育費は1,500万円と思っていただけたら良いでしょう。子どもが2人以上いる場合、1人は私立でもう1人は公立と金額に変動が生じるケースも珍しくありません。

しかしトータルで考えると結果、1,500万円で落ち着くパターンが多いようです。

ここで重要なのは現在の子どもの年齢を考慮して、必要な教育費を割り出すことです。

例えばあなたには中学生と小学生の子どもがいるとします。子どもが2人いる場合にかかる教育費は1,500×2=3,000万円必要ですが、子どもたちは幼稚園や小学校の教育課程が終わっているので、3,000万円からこれまでかかった教育費を引きます。今回の事例では教育費は残り2,600万円くらいになると考えてください。

まとめ

大黒柱が亡くなった場合、残された家族が払う必要経費は主に生活費と住宅費、お子様がいる場合は教育費です。

まずはシンプルな参考として見ていただき、ご自身の家庭状況と照らし合わせて一度計算してみることをおすすめします。
具体的に保険プランニングをご希望の場合は、お問い合わせください。まずは、ご自身の状況を把握して、万が一のときに家族を守れるように準備することも重要となりますので、疑問点などありましたらお気軽にお問い合わせください。