もし一家の大黒柱が亡くなった場合はライフプランが大幅に狂う可能性がありますので、残された家族のためにもいくらの保険に入っておけばよいのかを知っておくことをおすすめします。

三大疾病とは、日本人の死因上位の「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」の３つの病気のことで、死につながることもある重大な病気です。病気にかからず健康でいられることが理想ですが、いつ病気にかかってしまうかわかりませんよね。ここでは三大疾病による治療費や介護などのリスクに上手に備えられるよう解説していますので是非お役立てください。

保険の「免責期間」はご存じでしょうか？既に保険に加入されている方は、説明を受けた記憶があるのではないでしょうか。 この免責期間。正しく理解しておかないと、出ると思っていた保険金や給付金が出ない！なんてことになりかねません。 既に保険に加入されている方も、これから加入をお考えの方も、ぜひお読みいただき、保障内容の理解にお役立てください。 1.免責期間とは？ 保険を契約してから一定の期間内に保険事故が起きた際に、保険会社が保険金・給付金の支払いが免除される場合があります。 「免責」とは、保険会社が責任を免れる、すなわち保険金や給付金の支払いが免除されるという意味で、保険種類や特約などで免責となる期間が設けられていることがあります。 この期間を「免責期間」と言います。 免責期間は、契約のしおりや約款などで加入前からよく確認しておく必要があります。しかし、初めて保険を契約する人は、普段聞きなれない言葉がよく出ることから、免責期間について理解していないまま契約してしまう人も少なくありません。 折角保険に加入していても、万一の時に保障が受けられない可能性もあるので、加入前に確認しておくことが大切です。 2.特定疾病保険の免責期間（待ち期間） 通常、特定疾病保険やがん保険には、加入してから保障が始まるまで90日または３ヵ月の免責期間（待ち期間）があります。支払事由に該当したとしても保障されない期間で、この期間内にがんと診断確定されても給付金は出ません。 免責期間があるのは、例えばがんと診断されていなくても、がんに罹患している疑いのある人が意図的にがん保険に加入し、加入直後に病院で診断確定されて、給付金を得るといったモラルリスクを防止するためです。 このようなケースがあると、契約者間の公平性を保つことができないため、このように一定の免責期間が設定されているのです。 したがって、体調不良を感じてがん保険に申し込んでも、90日の免責期間があるので間に合わないことを念頭に入れる必要があります。 また、免責期間中にがんと診断確定されたときは、保険自体が無効になります。この場合は、それまでに支払った保険料は払い戻されますが、加入以前にがんと診断確定されていた場合は、保険契約者や被保険者がそのことを知らなかったときは保険料が戻りますが、誰かが知っていたときは戻りません。 3.医療保険の免責期間 一部の医療保険、特に古いタイプには入院給付金に関して免責期間がある場合があります。例えば、免責期間が4日となっている場合は、入院4日目までは給付の対象となりません。 ただし、近年の医療保険は、入院1日目から給付の対象とする契約が多くなっています。 また、短期間の入院は保障せず長期入院のみを保障するタイプの保険も販売されており、そのような保険では、入院から60日が免責期間で61日目以降から入院給付金が支払われるという商品もあります。 4.自殺による免責期間 保険会社は約款で、「自殺免責期間」を定めています。これは、契約から一定の期間内に被保険者が自殺した場合、死亡保険金が支払われないという取り決めです。 この取り決めがあるため、契約上の責任開始日または契約復活時から一定期間の自殺に関しては、死亡保険金は支払われません。 自殺の免責期間の年数は、保険会社や商品によって異なりますが、通常2～3年程度（香港では1年）であることが多いようです。 保険会社は、基本的に自殺に対して保険金を支払う義務はありません。自殺に免責期間を設けている理由は、大きなお金を必要とする人が、自殺により死亡保険金を得ることを目的に保険に加入して、保険金を得てしまうことを防ぐためです。 なお、免責期間内の自殺でも、「保険金が目的では無い場合」や、「意思能力が無いと証明できる場合」などは、保険金が支払われる可能性があります。ただし、本人が死亡している中、意思決定能力の有無を証明することは容易ではありません。 そのほか自殺が未遂に終わって高度障害が残ってしまった場合も、高度障害保険金が支払われない可能性が高くなります。 5.まとめ 保険の免責期間について、おわかりいただけたでしょうか？ 保障内容や保険料の比較も大切ですが、上記のような「免責期間に該当していざというときに保険金が受け取れないと、意味がありません。 保険の契約前は、将来困ってしまうことがないように、加入しようとする保険の保障内容についてしっかりと確認するようにしましょう。 こちらの記事もおすすめです■保険会社が倒産したら、契約はどうなる？ ■解約返戻金の基礎知識を解説！ ■海外投資7つのメリット ■日本に資産を置いたら絶対ダメ！！～なぜ、いま海外に資産を置く人が多いのか？～ ■今更人に聞けない、保険、株式、債券の違い～メリット・デメリット大公開～ ■20年で約2倍！？なぜ今海外投資が必要？ – 海外投資のビフォー・アフター 運用実績を生検証 　　

万一の備えとして入った保険。でも実は、医療保険や死亡保障のある保険に入っていても、いざというときに支払われなかった、、、というトラブルも少なくありません。いざというとき困らないよう確認しておきましょう。今回は、保険金・給付金を受け取れないケースの主な4種類をご紹介します。

ライフスタイルの変化や家計の見直しなどにより、加入していた生命保険を解約するケースがあります。保険の種類によっては解約する際に解約返戻金を受け取ることができますが、そもそも解約返戻金とはどのようなお金なのでしょうか？ 解約返戻金のことをよく知らないままでいると、お金が戻ってくるだろう思って解約したら、実際には解約返戻金がなかった…！という失敗をする可能性もあります。 そのような失敗を避けるために、まずは基礎知識を知っておくことが大切です。ぜひ今回の記事をお役立てください。 1.解約返戻金とは？ 解約返戻金…生命保険の契約者が、終身保険や養老保険などのような貯蓄性のある保険を解約したときに戻ってくるお金のこと。生命保険会社によっては、解約払戻金（かいやくはらいもどしきん）ともいいます。 その言葉通り保険を途中で「解約」したときに「戻ってくるお金」ですが、保険の種類や商品、契約プランなどにより、解約返戻金があるプランとないもの、そして金額が違っています。 1-1.解約返戻金はどこから支払われる？ 生命保険会社は、将来の保険金の支払いに備えるために、加入者が支払っている保険料の中から所定の割合を責任準備金として積み立てています。 その積立金（責任準備金）の一部が、保険を途中で解約した場合に解約返戻金として加入者に払い戻されます。 解約返戻金をどのくらい受け取れるかは、保険の種類や保険期間、保険金額、契約者の年齢、解約する時期などによって異なります。 2.解約返戻金がない保険もある 全ての保険に解約返戻金があるわけではありません。検討されている保険に解約返戻金がないこともあるので、加入の際には注意が必要です。 貯蓄性のある保険は保険料が高く、貯蓄性がない「掛け捨て型」は支払う保険料が安い傾向にあります。 ■解約返戻金がある保険 ・終身保険　・養老保険　・学資保険　など 解約返戻金は、保険の種類や契約者の年齢、解約する時期などによって異なります。加入後の経過年数が長いほど、払った金額に対する受け取る金額の割合（返戻率）が高くなります。 ■解約返戻金がない（もしくは少ない） ・定期保険　・医療保険　など 解約返戻金がないか、低く設定されています。いわゆる「掛け捨て型」とよばれている保険のことです。一方で、支払う保険料が割安というメリットもあります。 3.解約返戻金にかかる税金 日本国外で加入した海外保険も、現在の日本の税制においては解約返戻金を日本で受け取る場合、国内生命保険と取り扱いに差はほとんどありません。 日本では、保険を解約して解約返戻金を受け取ると、所得税または贈与税などがかかる場合があります。 利益が出た場合は所得税となったり、保険料を支払った人と解約返戻金を受け取った人が別人の場合は贈与税がかかる、など条件によってさまざまです。 香港などの海外保険は日本に比べて圧倒的に利回りが高く、解約返戻金額が大きくなるので税金について正しく理解しておきましょう。解約返戻金にかかる税金について詳しくまとめた記事もありますので、ぜひ参考にしてみてください。 ☑　解約返戻金にはどんな税金がかかる？☑　生命保険の受取金にかかる税金の扱いについて 4.解約する場合の注意点 保険を解約してしまうと契約は元には戻りません。解約にはリスクも伴うこともあるのでしっかりと理解したうえで解約するかを判断することが大切です。例えば注意点は以下のとおりですが、解約や乗り換えの際は、担当者に相談することをお勧めします。 ■早期解約する場合、支払った保険料総額よりも解約返戻金額が少なくなることがある■受け取った解約返戻金に税金がかかることがある ■解約すると保障がなくなる■解約後、新たに同様の保険に入ろうとした場合、健康上の問題で加入できない可能性がある■その際、年齢が上がっている分、保険料は割高になる可能性がある 5.解約返戻金は将来のための資産形成としても活用できる 解約返戻金はいざというときにお金を確保する手段にもなりますので、保障目的ではなく貯蓄目的としても活用することができます。 死亡保障目的で加入した終身保険も解約返戻金の貯まり方を上手く利用して貯蓄としても使うことができます。ライフステージが変化して、「もうこの死亡保障はいらない」となった際に中途解約すると解約返戻金を受け取れるので、これを子どもの教育費や老後資金に充てることもできます。 保険は堅実な資産形成の仕組みづくりとして効果的なので、最初から貯蓄目的で活用することもできます。 解約返戻金について知ることで、解約返戻金を賢く活用していただければと思います。 こちらの記事もおすすめです■保険会社が倒産したら、契約はどうなる？ ■解約返戻金の基礎知識を解説！ ■海外投資7つのメリット ■日本に資産を置いたら絶対ダメ！！～なぜ、いま海外に資産を置く人が多いのか？～ ■今更人に聞けない、保険、株式、債券の違い～メリット・デメリット大公開～ ■20年で約2倍！？なぜ今海外投資が必要？ – 海外投資のビフォー・アフター 運用実績を生検証 　　

保険に加入して安心したのもつかの間、「あれ？もし保険会社が倒産したら、この保障はどうなるんだろう？」そんな疑問をお持ちの方も多いことと思います。ご自身の“万が一“の備えはもちろん、保険会社の”万が一“の倒産に備えて、保険だけでなく保険会社も安心できるところを選ぶことを心がけましょう。