【実証】ファイナンシャルプランナーが実際に保険の見積もりをしてみた
保険料見積もりの計算ができるのは専門知識のあるファイナンシャルプランナーだけだと思っていませんか?
インターネットを介して、保険会社が提供するシミュレーションツールを使っても見積もりの作成は可能です。
この記事では現役のファイナンシャルプランナーがシミュレーションツールを使って、保険の見積もりをしてみました。
使いやすいシミュレーションツールの紹介や、保険料がいくらくらいになるのかを計算しています。ぜひご覧ください!
本気で計算してみた!いくら分の保険に入れば良いのかを解説します(学費編)
人生における三大支出のひとつは教育費です。
ひとり当たり数千万円かかるといわれていますが、住む場所や年齢などによって変動の大きな部分ですね。
現在は健康に過ごされていると思いますが、人生は何が起こるかわかりません。もし一家の大黒柱であるご主人が亡くなった場合は、ライフプランが大幅に狂う可能性があります。
保険は「備えあれば憂いなし」です。
残された家族に必要な教育費を準備するためには、いくらの保険に入っておけばよいのか、知っておくことをおすすめします。
今回は具体的な数字を使って、いくら分の保険に加入すればよいのかをシミュレーションしました。
必要保障額の目安と簡単な計算について
もし一家の大黒柱が亡くなった場合はライフプランが大幅に狂う可能性がありますので、残された家族のためにもいくらの保険に入っておけばよいのかを知っておくことをおすすめします。
【商品紹介】CTFLife香港(シーティーエフライフ)の香港保険商品『Fortune Saver Insurance Plan II』をご紹介【SOLD OUT】
▼FTLifeについて詳しいご紹介はこちらから 香港大手保険会社の1社FTLifeで取り扱っている『Fortune Saver Insurance Plan II』をご紹介します。 ※2021年7月時点の商品内容です。最新情報はお問合せください。 特徴 保険期間は128歳までの終身保険ですが、万が一の死亡保障を抑えたプランで貯蓄に特化した商品です。 解約返戻金推移の詳細は後述のシミュレーションで記載していますが、立ち上がりが早く、支払保険料金額によっては6年後には返戻率が100%を超えますので比較的早いタイミングで解約返戻金を得ることができ、また、最大128歳まで運用することも可能ですので長生きのリスクに備えることもできます。 また、解約返戻金は一括受け取り以外に、年金のように毎月や毎年での受け取りも可能です。切り崩しながら残りは運用を続けてくれるので、受取総額を増やして賢く受け取れます。 日本の保険ではまず見かけない形ですが、『契約者』と『被保険者』をお子さん、お子さんからお孫さんへと代々引き継ぎながら変更できます。メンテナンス不要の不動産のように次世代へと引き継ぎぐイメージとなります。しかし相続税や贈与税がない香港ならではの商品なので、日本に居住されている方には適用が困難でしょう。条件に適応しているかどうかなどは確認可能ですので一度ご相談ください。 商品概要 通貨:USD支払期間:一括加入年齢:産後15日~80歳保障期間:128歳までその他:健康告知不要 シミュレーション 45歳男性(非喫煙者)USD50,000を一括払いした場合のシミュレーションで見ていきましょう。 ・End of Policy Year:経過年数・Guaranteed:確定部分・Cash Value:現金価値・Death Benefit:死亡保険金・Non-Guaranteed:上乗部分(不確定部分) ・Accumulated Dividends and Interest :累積配当及び利子 ・Terminal Dividend:スペシャルボーナス・Guaranteed Cash Value and Terminal Dividend: 確定現金価値+スペシャルボーナス・Total:合計 ・Cash Value: 解約返戻金合計 ・Death Benefit:死亡保険金合計 ≪解約して解約返戻金として一括で受取る場合» 青枠解約返戻金の推移を見ていくと、不特定部分を含めた合計では6年後に損益分岐点(支払った保険料に対して解約返戻金が上回る、解約返戻率が100%を超えるタイミング)を迎え、 確定部分だけでも8年後には損益分岐点を迎えます。 それ以降の推移は以下のとおりです.・15年後:解約返戻金合計USD94,342(確定部分:USD58,575)・20年後:解約返戻金合計USD113,682(確定部分:USD60,827)・25年後:解約返戻金合計USD136,986(確定部分:USD64,565)・30年後:解約返戻金合計USD173,159(確定部分:USD68,533) ≪死亡保険金» 緑枠死亡保険金の推移を見ていくと、経過年数1年後、保険料USD50,000に対して確約でUSD52,500保障されています。この死亡保険金も、複利の効果で年々増えていき、30年後の75歳で万一があった場合には4倍以上の保険金が家族に支払われるカタチとなります。 「もう少し詳しく知りたい」、「自分の場合のシミュレーションが見たい」など、ご興味がある方はお気軽に無料個別相談をお申し込みください。
三大疾病のリスクへ備えるには?!
三大疾病とは、日本人の死因上位の「がん・急性心筋梗塞・脳卒中」の3つの病気のことで、死につながることもある重大な病気です。病気にかからず健康でいられることが理想ですが、いつ病気にかかってしまうかわかりませんよね。ここでは三大疾病による治療費や介護などのリスクに上手に備えられるよう解説していますので是非お役立てください。
年齢?性別?環境?保険料金はどうやって算定されるのかを徹底解説!
私たちは日々、さまざまなリスクと隣り合わせで生きています。
病気やガンにかかるリスク、死亡するリスクなど…心配はつきません。
いつ何が起こるかわからないから、万が一の場合に対応できるよう保険に加入している方も多いのではないでしょうか。
そんな保険ですが、なぜひとそれぞれ保険料が違うのでしょうか?
あの人は安い?、私は高い?など、どのように保険料金が算定されているのか気になりますね。
今回は保険料金を決める3つの算定基準を解説します。
海外保険の満期保険金を受け取ったら税金は?確定申告・一時所得・為替差益を解説
海外保険の満期保険金を受け取るとき、「海外の保険でも日本で税金がかかるの?」「いくらから確定申告が必要?」「ドル建ての場合、為替差益はどう扱われる?」と疑問に思う方も多いのではないでしょうか。 満期保険金の税金は、単純に「受取額が100万円を超えたら課税」「500万円なら税金がかかる」と決まるものではありません。 主に、 誰が保険料を負担したか 誰が満期保険金を受け取るか 一時金で受け取るか、年金形式で受け取るか 受取時にどの国の税務上の居住者であるか 外貨建ての場合、どの為替レートで円換算するか によって取り扱いが変わります。 この記事では、日本の税務上の居住者が海外保険の満期保険金を受け取るケースを中心に、満期保険金の税金、一時所得の計算方法、確定申告の20万円基準、海外在住者の注意点、外貨建て保険の為替差益について解説します。 ※税務上の取り扱いは、居住地、契約形態、保険料負担者、受取方法などによって異なります。実際に満期保険金を受け取る際は、税務署または税理士などの専門家へご確認ください。 \ご不明点やご質問はお気軽にどうぞ/ 無料相談の予約はこちら 1.満期保険金とは 満期保険金とは、保険契約で定められた満期を迎えた際に、保険会社から受取人へ支払われる保険金です。養老保険や学資保険など、貯蓄性を持つ保険のなかには、一定期間後に満期保険金を受け取れる商品があります。 海外の貯蓄型保険では、日本の一般的な満期保険とは設計が異なり、満期時にすべてを一括で受け取るだけでなく、商品によっては年金のように定期的に受け取ったり、必要な金額のみを引き出したりできるものもあります。 1-1.学資目的の保険でも受取方法を確認する 学資目的で保険を活用する場合、大学入学時などにまとまった資金を受け取る設計だけでなく、数年間にわたって年金のように受け取る設計もあります。 ここで重要なのが、一時金として受け取る場合と年金として受け取る場合では、日本の所得税上の所得区分が異なることです。 満期時の受取額だけではなく、「どのような形で受け取る契約なのか」まで確認しておきましょう。 2.満期保険金にかかる税金は「負担者・受取人・受取方法」で変わる 2026年8月時点で確認できる国税庁「No.1755 生命保険契約に係る満期保険金等を受け取ったとき」では、保険料を負担した人と満期保険金を受け取る人が同じ場合は所得税、異なる場合は贈与税の課税対象になるとされています。 さらに、所得税の対象となる場合でも、一時金で受け取るか、年金として受け取るかによって所得区分が変わります。 保険料の負担者 満期保険金の受取人 受取方法 原則的な税区分 本人 本人 一時金 所得税(一時所得) 本人 本人 年金 所得税(公的年金等以外の雑所得) 本人 本人以外 一時金 贈与税 本人 本人以外 年金 年金を受け取る権利に贈与税が課税される場合があり、その後の年金にも所得税の計算が必要 「契約者」という名義だけでなく、実際に誰が保険料を負担したかが税務上重要になります。 3.本人が一時金で受け取る満期保険金は「一時所得」 保険料を負担した本人が満期保険金を一時金で受け取る場合、原則として一時所得となります。満期保険金の全額に対して所得税がかかるわけではありません。 国税庁が示している一時所得の基本的な計算方法は、以下のとおりです。 一時所得の金額= 満期保険金 − 支払保険料等 − 特別控除額(最高50万円) さらに、所得税の計算上、給与所得などと合算されるのは原則として一時所得の金額の2分の1です。…
まずはこれだけ抑えよう。3つの保険の特徴とメリット&デメリット
「保険に加入したほうが良いといわれるけど…、どれが良いのかわからない」とお困りの方にオススメです!
加入する商品や商品名・種類を選ぶ前に知っておくべき代表的な『保険の分類』について、代表的なものを3つご紹介いたします。
難しすぎると思って避けている方にもわかりやすく解説していますので、ぜひ参考にしてみてください。
免責期間は何のためにある?保険加入前の注意点を解説
保険の「免責期間」はご存じでしょうか?既に保険に加入されている方は、説明を受けた記憶があるのではないでしょうか。 この免責期間。正しく理解しておかないと、出ると思っていた保険金や給付金が出ない!なんてことになりかねません。 既に保険に加入されている方も、これから加入をお考えの方も、ぜひお読みいただき、保障内容の理解にお役立てください。 1.免責期間とは? 保険を契約してから一定の期間内に保険事故が起きた際に、保険会社が保険金・給付金の支払いが免除される場合があります。 「免責」とは、保険会社が責任を免れる、すなわち保険金や給付金の支払いが免除されるという意味で、保険種類や特約などで免責となる期間が設けられていることがあります。 この期間を「免責期間」と言います。 免責期間は、契約のしおりや約款などで加入前からよく確認しておく必要があります。しかし、初めて保険を契約する人は、普段聞きなれない言葉がよく出ることから、免責期間について理解していないまま契約してしまう人も少なくありません。 折角保険に加入していても、万一の時に保障が受けられない可能性もあるので、加入前に確認しておくことが大切です。 2.特定疾病保険の免責期間(待ち期間) 通常、特定疾病保険やがん保険には、加入してから保障が始まるまで90日または3ヵ月の免責期間(待ち期間)があります。支払事由に該当したとしても保障されない期間で、この期間内にがんと診断確定されても給付金は出ません。 免責期間があるのは、例えばがんと診断されていなくても、がんに罹患している疑いのある人が意図的にがん保険に加入し、加入直後に病院で診断確定されて、給付金を得るといったモラルリスクを防止するためです。 このようなケースがあると、契約者間の公平性を保つことができないため、このように一定の免責期間が設定されているのです。 したがって、体調不良を感じてがん保険に申し込んでも、90日の免責期間があるので間に合わないことを念頭に入れる必要があります。 また、免責期間中にがんと診断確定されたときは、保険自体が無効になります。この場合は、それまでに支払った保険料は払い戻されますが、加入以前にがんと診断確定されていた場合は、保険契約者や被保険者がそのことを知らなかったときは保険料が戻りますが、誰かが知っていたときは戻りません。 3.医療保険の免責期間 一部の医療保険、特に古いタイプには入院給付金に関して免責期間がある場合があります。例えば、免責期間が4日となっている場合は、入院4日目までは給付の対象となりません。 ただし、近年の医療保険は、入院1日目から給付の対象とする契約が多くなっています。 また、短期間の入院は保障せず長期入院のみを保障するタイプの保険も販売されており、そのような保険では、入院から60日が免責期間で61日目以降から入院給付金が支払われるという商品もあります。 4.自殺による免責期間 保険会社は約款で、「自殺免責期間」を定めています。これは、契約から一定の期間内に被保険者が自殺した場合、死亡保険金が支払われないという取り決めです。 この取り決めがあるため、契約上の責任開始日または契約復活時から一定期間の自殺に関しては、死亡保険金は支払われません。 自殺の免責期間の年数は、保険会社や商品によって異なりますが、通常2~3年程度(香港では1年)であることが多いようです。 保険会社は、基本的に自殺に対して保険金を支払う義務はありません。自殺に免責期間を設けている理由は、大きなお金を必要とする人が、自殺により死亡保険金を得ることを目的に保険に加入して、保険金を得てしまうことを防ぐためです。 なお、免責期間内の自殺でも、「保険金が目的では無い場合」や、「意思能力が無いと証明できる場合」などは、保険金が支払われる可能性があります。ただし、本人が死亡している中、意思決定能力の有無を証明することは容易ではありません。 そのほか自殺が未遂に終わって高度障害が残ってしまった場合も、高度障害保険金が支払われない可能性が高くなります。 5.まとめ 保険の免責期間について、おわかりいただけたでしょうか? 保障内容や保険料の比較も大切ですが、上記のような「免責期間に該当していざというときに保険金が受け取れないと、意味がありません。 保険の契約前は、将来困ってしまうことがないように、加入しようとする保険の保障内容についてしっかりと確認するようにしましょう。 こちらの記事もおすすめです■保険会社が倒産したら、契約はどうなる? ■解約返戻金の基礎知識を解説! ■海外投資7つのメリット ■日本に資産を置いたら絶対ダメ!!~なぜ、いま海外に資産を置く人が多いのか?~ ■今更人に聞けない、保険、株式、債券の違い~メリット・デメリット大公開~ ■20年で約2倍!?なぜ今海外投資が必要? – 海外投資のビフォー・アフター 運用実績を生検証
解り難い保険用語と受取金にかかる税金の違い!(保険金と給付金の違い)海外保険の場合は??
一般的に生命保険と聞いただけでも多くの方はあ~難しい、良く分からないと思っている人も多いのではないでしょうか??
生命保険には終身保険?!医療保険、がん保険と様々な保険の種類も多いことから、そのどれに入ろうかと思って調べているうちに迷走してしまう。。。なんて人も多いのではないでしょうか。そんなあなたに向けてわかりやすく解説します。
